幸せなリタイア生活には資産運用が不可欠

老後生活には資産運用が不可欠

このコンテンツでは幸せな老後生活を過ごすのに必要な資金額と老後資金を準備する際の大原則についてまとめています。

  • 「正直老後の資金を準備できていない」
  • 「定年後に年金がもらえないとやばい・・・」
  • 「老後生活に必要な資金額を知りたい」

ここで紹介したようなお悩みやご要望を持ちながら老後生活に必要になる資金の準備がなかなか進まないあなたに衝撃の事実を紹介します。

実は、今サラリーマンをしている人の80%は老後生活の資金準備ができておらず、老後破綻のリスクを抱えながら日々の生活を送っているのです。

この「サラリーマンの80%は老後破綻のリスクがある」という事実を聞くと「ドキッ」とするかもしれませんが、このコンテンツを参考に今から老後資金の準備をすれば大丈夫です。

このコンテンツでは老後生活の資金繰りに漠然とした不安を抱えているあなたのために老後に必要になる資金額の目安と老後資金を準備する際の大原則についてまとめています。

引退生活を国と退職金に頼るのはリスクが高い

老後生活の資金を、国からの年金と会社からの退職金頼みにすることは非常にリスクが高いです。
国からの年金と退職金を頼りに老後の資金繰りを考えるリスクをご理解頂くために日本人の平均寿命と現在の日本の人口ピラミッドを紹介します。

2016年時点での日本人の平均寿命は男性80.79歳、女性87.05歳です。世界保険機構(WHO)の測定によると日本の平均寿命は世界でトップレベルの水準にありますし、年々平均寿命が伸びているので10年後には平均寿命が90才になるなんてことも考えられます。

次に総務省の統計局が算出している人口ピラミッドの推移について見てみます。総務省では人口ピラミッドを0~14歳の未就労世代、15歳~64歳の生産人口世代、65歳の老齢世代と定義づけてそれぞれの世代の割合を出しています。

<平成2年>

年齢層 人数と割合
0歳~14歳 約2,250万人(19.2%)
15~64歳 約8,590万人(69.7%)
65歳以上 約1,490万人(12.1%)

<平成26年>

年齢層 人数と割合
0歳~14歳 約1,620万人(12.8%)
15~64歳 約7,780万人(61.2%)
65歳以上 約3,300万人(26.0%)

<平成57年>

年齢層 人数と割合
0歳~14歳 約1,010万人(9.9%)
15~64歳 約5,350万人(52.4%)
65歳以上 約3,860万人(37.7%)

総務省 統計局公式サイト「 http://www.stat.go.jp/data/nihon/02.htm」参照

あなたも「少子高齢化」という言葉を聞いたことがあると思いますが、改めて数字で見てみると65才以上の年代の割合の増加度合いには驚くのではないでしょうか? 30年後には、この約5,350万人の生産人口世代で約3,860万人の老齢世代を支えることになります。

このデータから言えることは現在多くの人が老後にもらえると考えている年金は今後もらえなくなる可能性が十分にあることです。年金をもらえることを前提に老後設計をすると生活が破綻する可能性があるので自分の老後生活の資金は自分で支えることが必要になります。

幸せな老後生活を送るには5,000万円の資金が必要

老後の生活には5000万が必要

今後平均寿命まで生きると仮定し、幸せな老後生活を送るためには約5,000万円の資金が必要と言われています。老後生活に5000万円の資金が必要な理由を考えるためにも引退後の生活に必要になる費用をまとめてみました。

費用一覧 月額 年換算金額
住居費 10万円 120万円
食事代 4万円 48万円
光熱費等 1.5万円 18万円
通院費 1万円 12万円
保険 1万円 12万円
通信費 1.5万円 18万円
娯楽 3万円 36万円
その他 4万円 48万円

ここで紹介した費用の合計を計算してみると老後生活には月々約26万円、年間で312万円の資金が必要になります。老後資金を考える際のポイントになるのは、現役時代の所得が無くなるので収入が激減する反面、家賃や光熱費といった固定費はほとんど変わらないという点です。

仮に65歳から老後生活がスタートし、80才まで生きるとすると老後生活の期間は15年となります。15年間の老後生活で必要になる資金は、312万円×15という計算式で出て来る4680万円です。

もちろん今回紹介した4680万円というのはあくまで老後生活に必要な資金額の1つの目安です。持ち家がある場合は住宅費がかからないので下がりますし、老後生活が20年、25年と長くなると必要な資金総額ははるかに増えます。

いずれにせよ65歳からはじまる老後生活には5000万円前後の資金が必要になると考えた方が良いでしょう。ちなみに5000万円という老後生活に必要な資金は退職金と月々の年金ではまかないきれないおそれがあるので現役時代から老後の資金準備が必要になります。

サラリーマンの給与では十分な老後資金は貯められない

実はサラリーマンが定年退職するまでに老後生活に必要な5,000万円の資金を貯めることは簡単ではありません。会社の給料だけでは5000万円の資金を貯めるのが難しいことを日本の平均年収と平均支出と絡めた上で説明していきます。

国税庁の「民間給与実態統調査」の2014年データでは、日本人の平均年収は415万円となっています。つまり23歳に大学を卒業してから65歳まで43年間働くと生涯で稼げる賃金は約1億7,800万円となります。

この1億7,800万円から老後生活の必要資金である5000万円を貯めるには、生涯賃金の3割近くを老後資金に回す必要があります。給料の3割を老後の生活資金の準備のために貯金に回すとなると日々の生活が回らなくなりますよね?

しかも1億7,800万円という金額はあくまで「年収」であり「所得」ではありません。あなたの手元に残る所得は年収から社会保険や税金が引かれた金額になるので毎月の所得の4割近くを貯蓄に回さないと5,000万円という老後生活資金を貯めることはできません。

ここまで所得について見てきましたので次に支出についてみてみます。

総務省が出した統計データによると2人以上の世帯で毎月必要となる資金は29万円となっています。毎月29万円の資金が必要になるので1年単位で見ると348万円(29万円×12)が必要になります。

平均年収が415万円に、年間の平均支出が348万円なので1年間で貯めることができる貯蓄額の目安は67万円です。

老後生活が65才からはじまるとすると23才から63才までの期間は43年間となるので、生涯で貯蓄できる資金額は67万円×43年の2,880万円です。この数字からも、老後生活の必要資金となる5000万円というまとまった資金を貯めることがいかに難しいか分かるはずです。

定年まで働ける保証は1つもない

定年まで働ける保証はない

老後生活の資金繰りを考える際に必ず考えておかなくてはいけないのは働けなくなるリスクです。働けなくなる原因は色々とありますが、主なポイントは少子高齢化の加速、企業の仕組みの変化、AI(人口知能)の進化、そして心身のバランスを崩すことです。

まず少子高齢化についてですが、少子高齢化の時代には購買世代が減るので顧客の数の減少によって経営が成り立たなくなる企業が増えます。経営が成り立たなくなり、資金繰りに困った企業はリストラや退職金のカットを行う可能性があるので職を失う人がこれから増えていくことが想定できます。

それに企業の仕組みも変わっていっています。

昔は「終身雇用」「年功序列人事」がほとんどでしたが今では成果主義を導入する会社も増えていますし、終身雇用制は事実上崩壊しています。「定年まで会社にしがみついて退職金をもらう・・・・」なんてモデルは今の時代には通用しません。

特に老後の資金繰りを考える際に絶対に外せないのが健康を失うリスクです。大きな怪我や病気、それに現在のストレス社会ではうつ病をはじめとした心の病にかかる可能性もあります。

このように定年まで働けるというモデルが近年では崩れているので定年まで働けないことを前提に老後の資金を貯める必要があります。このことを考えると資産運用を通して今ある資産を増やし、増えた資産を老後の生活資金に充てるという取り組みが一人一人に求められます。

今後規定通りの退職金が貰える保証はない

多くの人が老後資金の準備の頼りにしている退職金ですが、退職金が無事に満額もらえる可能性は実はそこまで高くありません

ご存知の方もいるかもしれませんが、多くの会社は社員に支払う退職金を毎月積み立て、積み立てたお金を運用会社に預けています。つまり会社側が想定している通りの運用結果が出ない場合、社員に支払われる退職金の額は下がります。

仮に2000万円もらえる予定の退職金が2割減って1600万円になるとどうでしょうか?それだけで5000万円という老後に必要な資金を集める「資金繰り計画」の見直しが必要になります。

それに仮に会社が資金繰りに失敗し、キャッシュ不足で倒産した場合は退職金がもらえない可能性があります。老後資金の準備の中核を担う退職金が「パー」になると老後資金の資金繰り計画の土台が崩れてしまうので、最悪の場合老後破綻に至ります。

このことを考えると退職金が満額もらえることを前提に老後資金の資金繰り計画を立てることはリスクが高いです。退職金という大きな資金が手に入らないとなると資産運用に取り組んで自分で老後の資金を貯める必要性が一気に増すはずです。

老後資金の準備には資産運用

老後の準備に資産運用が必要

今回のコンテンツでは老後の生活資金を国の年金や会社の退職金に頼らず自分で準備することの大切さについて説明してきました。

ここまで紹介してきましたように老後資金の資金繰りを全面的に他者に依存するのはリスクが高いので資産運用に取り組むことがいかに大切であるかが分かったのではないでしょうか?

もちろん一概に資産運用といっても色々な運用方法があるので老後資金の準備との相性が良いものを利用することをおすすめします。老後の資金準備にぴったりな資産運用を考えると筆者個人はFXが最も良いと考えています。

FXという言葉を聞くとリスクが気になるかもしれませんが、リスクの大きさは自分で決められますし、普通に取り組んでいる限りは株や不動産投資よりも安全です。それにFXは少額の資金で取り組めますし、隙間時間で取り組めるので毎日が忙しいあなたにもぴったりですね。

当サイトにはここで紹介したFXの基本をわかりやすく紹介した入門講座があります。老後や将来に備えて資産運用してみたい!というあなたはこちらをどうぞ。
 





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